採用における認知と採用サイトの重要性に関する調査
【コラム】 2024.12.04
近年、採用に関するお問い合わせをいただく機会が増えております。
そこで、市場調査の手法のひとつとして取り入れようと思っていたインターネット調査ツールを使った「採用における認知と採用サイトの重要性に関する調査」を試みました。
先行調査も多いジャンルで、サンプル数も少ないので、あくまで参考程度に見て頂けたら幸いです。
調査対象:20代〜40代の会社員
回答人数:300人
調査時期:2024年12月3日
調査方法:アイブリッジ社『Freeasy』を用いたインターネット調査
事前認知が採用に与える影響
就職活動において企業認知度がどのような影響をもたらすかについて調べるために、現在勤めている企業を就職活動以前から認知していたかを問いました。これに対して、「知っていた」が若干上回りましたが、おおよそ半々という結果となりました。
興味深いのは20代が唯一「知らなかった」が上回る結果となっている一方で、年代が上がるにつれて「知っていた」の比率が高くなっていく傾向にあるという点です。
新卒採用時は事前認知はそこまで大きな影響を及ぼさないが、中途採用においては事前認知がアドバンテージになり得ることを示唆しています。中途採用においては、潜在層に対するアプローチも検討が必要かもしれません。
事前理解が採用に与える影響
「ちょっと、質問の組み方を間違ったな」と反省している設問です。本来であれば一問目の回答による分岐を作るべきだったのですが、「どんな仕事をするのか」を就職活動以前に知っていたかについて問うてみました。「知っていた」と「なんとなく知っていた」を合わせると66.3%が業務内容をなんとなくでも理解した上で就職活動を始めているという結果になりました。
より情報の正確性を持たせるために、一問目の回答とのクロス集計を実施してみました。
企業名を事前に認知している人の9割が、業務内容の理解までフェーズが進んでいることがわかります。就職活動以前に、認知とセットで業務内容や事業内容の理解までが行われていると、採用応募につながる可能性が見えてきました。事前認知に関わらず就職活動中の認知においても、同様のことが言えるのではないかという仮説が立ちます。
認知してもらえるタッチポイントがあるのであれば、積極的に理解してもらえるような働きかけを行うべきかもしれないですね。
採用のおけるウェブサイトの重要性
就職活動時に企業の採用サイトを閲覧したか、という問いに対して「見た」と回答したのは全体の52%程度にとどまっているものの、明確に「見ていない」と回答している人も33%程度となっています。
少なくとも、半数以上の人が閲覧する傾向にあるため、採用サイトでいかに好意を持ってもらうかは重要なポイントとなりそうです。
また、年代が下がるにつれて「見た」と回答している人の割合が増える傾向にあります。若年層を採用ターゲットとする場合は、採用サイトの重要度がより増していくことになりそうです。
採用サイトで訴求すべきポイント
採用において様々なタッチポイントが存在する中で、約半数の人が閲覧する採用サイト。どのような訴求を行うべきなのかを確認するために、就職活動時に不安を感じていたことと、特に気にして見ていた情報について問いました。
「不安を感じていたこと」については、「人間関係」が最も多く、ついで「業務内容」という結果になりました。
「気にして見ていた情報」についても、不安に感じる「仕事内容」についてが最も多い回答となりました。
興味深いのは、「人間関係」に不安を感じつつも、どんな人がいるかが可視化される「社員紹介」はあまり見られていないという点です。この辺りに本来のニーズが隠れていそうですね。「社員紹介」とは別の形で職場の雰囲気などを発信する方法を検討していくと良いかもしれません。
また、採用サイトで大きく訴求しがちな「経営理念」(パーパスやミッション/ビジョン)はあまり見られていないという結果になっています。訴求する情報の強弱に気をつけなければなりませんね。
「気にして見ていた情報」については、「仕事内容」「給与水準」「福利厚生」というTOP3になっています。実は、これらをまとめて見られるのが「募集要項」です。募集要項をどれだけ具体的にして、探しやすい場所に掲載するかというのが採用サイトに求められることなのかもしれません。
最後に
今回は、一般論を導くためにターゲットを絞らずに調査を実施しました。他社が行なっている先行調査と近しい結果になったものや、そうでないものもあります。参考程度の情報として読み流していただければと思います。
markeTransでは、今後このようなリサーチを積極的に取り入れて、一層エビデンスに立脚したロジカルな支援をおこなってまいります。お客様のご要望をヒアリングした上で個別に調査、戦略設計を行います。
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