自社サイトのリニューアル後、制作会社から月ごとのアクセスレポートを共有されていたA社。
日々の傾向は分かるものの次の施策につながらず、新着情報の更新のみ行っていました。
また、制作会社の提案で独自システムを構築したことから、軽微な更新と維持管理に月5万円のコストが発生。
ウェブサイトのパフォーマンスに疑問を感じmarkeTransへ相談しました。

アクセス解析ツールのデータをmarkeTransへ共有したところ、Googleデータポータルで現状と課題を整理いただき、納得感ある判断材料を得られました。
「ウェブサイトをもっと活用するにはリニューアルしかない」と思っていたのですが、その前にできることがあると気がつけたのはデータと丁寧な解説があったおかげです。
結果、経費も労務も抑えながら新たな施策に挑戦できました。
また、制作会社に対し維持管理費の見直しを相談する際にも、お互いに軋轢を生むことなくまとめていただけて、とても頼もしい存在です。

社員の事業方針への理解度に差がみられたB社。
まず経営者と面談を重ね、戦略上位概念（企業理念、自社の強み、事業領域、将来像）を言語化しました。
それをもとに営業担当全員でお客様へのヒアリングを実施。
集めたデータを集計したところ、お客様も認めるB社の強みが明らかになりました。
結果、現場の営業マンから「自分たちがしていたことは無駄じゃなかった」と、事業方針に対し納得感を持ってもらうことができました。

加えて、業務の属人化を避けたい経営者と、会社にとってかけがえのない存在でありたい社員のギャップを埋めるため、社内向けの「行動指針」を策定。
自社のブランドイメージを社内でも揃えるため、社員の推奨行動と禁止行動を共有。
会社全体の目線が揃う結果になりました。