ホームページを公開しているのに、思うように問い合わせが増えない。SEO対策として記事を追加しているのに、集客の成果が見えてこない。アクセス解析を確認しても、どこを改善すればよいのかわからない。こうした状況で、何から改善すればよいのかを調べている方もいるでしょう。

検索すると、SEO対策、Web広告、SNS運用、ホームページのリニューアルなど、さまざまな解決策が見つかります。最近では、GoogleのAI Overviews(AIによる概要)への対策も話題になっています。しかし、これらを闇雲に実施しても、集客の問題が解決するとは限りません。そもそもホームページを訪れる人が少ないのか、訪問者はいるのに問い合わせにつながらないのかによって、必要な対応は変わるからです。

この記事では、中小企業のホームページを想定し、Google Search Console(サーチコンソール)とGoogle Analytics 4(GA4)などを使って、集客できない原因を切り分ける方法を説明します。AI検索によるゼロクリック問題や、AIに自社サイトを参照してもらうための基本的な考え方も扱いますが、すべての施策を実施する必要はありません。私自身が運営するmarkeTransのWebサイトで実際に観測した検索データも紹介しながら、今の状況から何を確認し、どのように改善の優先順位を決めればよいかを考えていきます。

1. 「集客できない」は、どの段階で起きているのか

最初に確認したいのは、「集客できない」という言葉が何を指しているかです。ホームページにほとんど誰も訪問してくれない状態と、訪問者はいるのに問い合わせが発生しない状態では、問題が異なります。ところが、両方をまとめて「ホームページの集客が弱い」と考えてしまうと、原因と関係のない施策を選ぶ可能性があります。例えば、ホームページを訪問する人がほとんどいない状態で問い合わせフォームを改善しても、効果は限定的でしょう。反対に、サービスページまで読まれているのに問い合わせが少ない場合は、訪問者を増やすよりも、サービス内容や費用、実績などの伝え方を見直す方が有効かもしれません。ホームページで成果が生まれるまでの過程は、次の4つの段階に分けて整理できます。

段階ユーザーの行動確認したいこと
① 発見検索結果やSNSなどで自社を知る必要としている人に情報が届いているか
② 訪問検索結果やSNSなどからホームページを訪れる興味を持った人がサイトを訪問しているか
③ 検討サービスや会社の情報を確認する判断に必要な情報が伝わっているか
④ 行動問い合わせ・予約・購入などをする次の行動を選びやすい導線になっているか

実際のユーザーは必ずしもこの順番で行動しません。SNSで会社を知ってから検索する人もいれば、何度も訪問してから問い合わせる人もいます。また、事業によってはオンラインでの購入や店舗への来店、電話予約などが重要な成果になる場合もあります。この記事では主に問い合わせ獲得を例に説明しますが、自社にとって何を成果とするのかを最初に整理しておくことが大切です。

最初に確認するのは、成果の実数とホームページへの流入経路

集客の状況を調べるときは、まず実際に問い合わせなどの成果がどれくらい発生しているかを確認します。問い合わせメールや電話、顧客管理の記録を見れば、アクセス解析の設定に問題があっても、実際の反響をある程度把握できます。反対に、問い合わせは発生しているのにアクセス解析上ではゼロになっている場合は、集客施策より先に計測設定を確認する必要があるでしょう。

次に、ホームページへの訪問状況を確認します。訪問経路はGoogle検索だけでなく、InstagramなどのSNS、Web広告、他のWebサイトからのリンク、メール、紹介をきっかけにしたアクセスなどさまざまです。GA4が導入されていれば、「レポート」の「集客」から「トラフィック獲得」を開き、どの経路から訪問が発生しているかを確認できます。画面の構成は利用環境によって異なりますが、「セッションのデフォルトチャネルグループ」という項目があれば、主な流入経路を分類して見ることができます。

GA4のチャネル主な意味確認したいこと
Organic Search検索エンジンからの自然検索流入。Google検索のAI OverviewsやAI Modeも含むSEOによる訪問が獲得できているか
Organic SocialSNSからの自然流入投稿やプロフィールから訪問されているか
Paid Search検索広告からの流入広告経由の訪問が発生しているか
Referral他サイトからのリンク経由の流入外部サイトや掲載情報から訪問されているか
AI AssistantChatGPTやGeminiなどのAIアシスタントからの流入AI経由の訪問が識別されているか
Directブックマーク、直接アクセス、参照元を特定できない訪問などどの程度の訪問が流入元不明になっているか

AI Assistantは2026年に追加されたチャネル区分で、ChatGPT、Gemini、Copilotなどからの訪問を把握するために利用できます。一方、Google検索のAI OverviewsやAI Modeからの訪問はOrganic Searchに含まれます。AI検索からの流入を評価するときは、この違いに注意が必要です。各チャネルの定義は、Google アナリティクス ヘルプ「デフォルト チャネル グループ」で確認できます。

ただし、GA4のチャネル分類が、ユーザーが実際に自社を知ったきっかけと一致するとは限りません。例えば、Instagramで会社を知り、数日後に会社名を検索して訪れた場合、その訪問はOrganic Searchとして記録される可能性があります。また、AIアシスタントからの訪問も、参照元情報を取得できなければ正確に識別できない場合があります。流入経路のデータは「ユーザーが自社を知ったすべての経緯」ではなく、計測できた訪問経路として解釈しましょう。

検索からの訪問が少なければ、Search Consoleで検索結果への表示状況を調べます。SNSからの訪問が少ないなら、SNS側の投稿実績やプロフィールへのアクセスなどを確認します。広告を出している場合は、広告管理画面の配信状況やクリック数と、GA4で記録された訪問を照らし合わせることで、調査対象を絞り込めます。一方、ホームページへの訪問が一定数あるのに問い合わせが少ない場合は、流入経路だけでなく、訪問後の行動にも注目する必要があります。集客経路に問題があるのか、ホームページの内容や導線に問題があるのかを分けることが、改善策を考える出発点になります。

自社の状況に近いところから読み進める

ここからは、集客できない原因を段階ごとに詳しく説明します。すべてを最初から読む必要はありません。すでに自社の課題がある程度わかっている場合は、次の表から該当する章に進んでください。

今の状況最初に確認すること詳しく読む章
ホームページへの訪問が少ないまず検索・SNS・広告など、どの経路の訪問が少ないかを調べる第1章。検索流入に課題がある場合は第2章
Google検索からの訪問が少ないSearch Consoleの表示回数とクリック数第2章
検索結果には表示されるが、クリックが少ない検索語句・CTR・検索結果の表示内容第3章。AI検索は第4章
アクセスはあるが、問い合わせが少ない問い合わせ実数と重要ページでの行動第5章
数字の変化をどう解釈するかわからない実測データから判断する考え方第6章
何から調べればよいかわからない、または分析ツールを使っていない現在利用できる記録やデータ第7章

この表は調査の入口であり、原因を断定するものではありません。例えば、検索結果には表示されるのにクリックが少ない場合でも、AI Overviewsだけが原因とは限りません。該当する章で考えられる原因を確認し、自社のデータと照らし合わせて判断していきましょう。

2. 検索結果に表示されていない場合は、SEOの土台を確認する

Google検索からの集客を改善するなら、Google Search Consoleを確認します。Search Consoleは、自社サイトがGoogle検索でどのように表示され、どのような検索語句からクリックされているかを把握するための無料ツールです。管理画面の「検索パフォーマンス」から「検索結果」を開くと、クリック数、表示回数、クリック率(CTR)、平均掲載順位などを確認できます。クリック数はGoogle検索結果からページがクリックされた回数、表示回数は検索結果にページが表示された回数を表しています。

最初は過去28日間のデータを確認し、日付の比較機能を使って、その前の28日間と比べてみましょう。ただし、サイトを公開したばかりの場合や検索流入が少ない場合は、短期間の増減だけで判断しないことが大切です。検索需要には季節性があり、比較する時期によって数値が変わる場合もあります。まずサイト全体の傾向を把握したうえで、「ページ」や「クエリ」の項目を使い、どこで変化が起きているのかを調べていきます。

表示回数が少ない場合に考えられる原因

検索結果の表示回数が少ない場合は、重要なページがGoogleの検索対象になっているかどうかを確認します。Search Consoleの「ページのインデックス登録」や「URL検査」を使えば、対象ページの登録状況などを調べられます。インデックス登録とは、Googleが発見したページの情報を検索用のデータベースに登録することです。ページを公開しただけでは、必ず検索結果に表示されるとは限りません。検索結果に表示されない理由が技術的な問題にあるなら、コンテンツを増やす前にその問題を解決する必要があります。ただし、登録されていないページがすべて異常というわけではありません。重複するページや、検索結果に出す必要のない管理用ページなどもあるため、自社にとって重要なページが適切に登録されているかを確認しましょう。

技術的な問題が見つからなければ、次はコンテンツと検索需要を調べます。自社が提供するサービスについて詳しく説明していても、見込み顧客が検索する言葉や疑問と内容が合っていなければ、検索結果に表示される機会は限られます。また、検索される回数そのものが少ないテーマであれば、検索順位を上げても流入数が大きく増えるとは限りません。こうした場合は、Search Consoleで実際に表示されている検索語句を確認するとともに、キーワードプランナーなどで検索需要を調べ、その検索語句を使う人が何を知ろうとしているのかを考えてみましょう。既存のページでは答えられていない疑問があれば、新しい記事を追加する理由になります。一方、すでに回答している内容なら、新規記事を増やすよりも既存記事を改善する方が適切な場合もあります。

検索順位が下がった場合も、すぐに全面改修しない

以前は検索流入があったのに減ってきた場合、Googleの評価や検索結果の変化が影響している可能性があります。ただし、平均掲載順位は検索語句や表示条件を集計した値であり、すべてのユーザーに同じ順位で表示されているわけではありません。平均順位が下がったという理由だけで「Googleからの評価が下がった」と判断するのは早計です。

まず、どのページで、どの検索語句の表示回数やクリック数が減っているのかを確認します。特定の記事だけに起きた変化なのか、サイト全体に起きている変化なのかによって、調べるべき原因も異なります。例えば、特定の記事だけが大きく順位を落としているなら、その記事の内容や検索結果の競合状況を確認します。一方、サイト全体で同じように減少しているなら、技術的な問題や検索需要の変化なども調査対象になります。

採用活動や季節商品の販売など、時期によって需要が変わる業種では、直前の期間だけでなく前年同時期との比較も参考になります。サイトリニューアルや計測方法の変更があった場合は、その影響も考慮する必要があります。Googleも検索トラフィックの減少を調査する公式ガイドで、技術的な問題、順位変動、検索需要の変化など、複数の原因を確認するよう案内しています。検索流入が減ったという結果だけを見て、大規模なリニューアルや記事の大量追加を決める必要はありません。どのページで何が変化したのか、その変化を説明できる原因は何かを調べてから、必要な改善策を選ぶことが大切です。

3. 検索結果には表示されているのに、クリックされない場合

検索結果への表示回数は確保できているのに、ホームページへの訪問が少ない場合は、クリック率(CTR)を確認します。CTRは、検索結果に表示された回数に対して、どれくらいクリックされたかを示す割合です。例えば、検索結果に1,000回表示されて20回クリックされた場合、CTRは2%になります。ただし、CTRは検索順位、検索語句、端末、検索結果の表示形式などによって変わるため、すべてのページに共通する正解の数値があるわけではありません。CTRが低い場合は、該当する検索語句で検索結果がどのように表示されているかを確認します。ページタイトルが検索者の疑問に答えていないのかもしれませんし、競合サイトの検索結果の方が魅力的に見えているのかもしれません。検索語句によっては、検索結果に表示された情報だけで疑問が解決し、ホームページまで訪問する必要がなくなっている可能性もあります。

AI Overviewsによって、検索順位とクリック数の関係が変わりつつある

AI Overviewsとは、Googleが検索結果にAIによる回答の概要を表示する機能です。例えば「ホームページの直帰率とは」と検索した場合、検索結果上に説明が表示されれば、ユーザーは個別のサイトへ訪問しなくても疑問を解決できるかもしれません。このように、検索結果の画面内で情報収集が完結し、外部サイトをクリックしない行動は「ゼロクリック検索」と呼ばれています。ゼロクリック検索自体はAI登場以前から存在していましたが、AIによる回答生成は、検索者がWebサイトを訪問するかどうかという判断に影響する可能性があります。

米国のPew Research Centerが2025年7月に公表した調査では、Google検索でAIによる概要が表示されなかった場合、通常の検索結果リンクがクリックされた割合は15%でした。一方、AIによる概要が表示された検索では8%でした。また、AI概要内の引用リンクがクリックされた割合は1%でした。ただし、これは米国の検索行動を対象にした調査であり、日本のすべての検索や、自社ホームページにそのまま当てはまる数字ではありません。AIによる概要が表示されたこと自体が、クリック率低下の唯一の原因と証明されたわけでもありませんが、検索結果に表示されることと、ホームページを訪問してもらうことを分けて考える必要性は読み取れます。

出典:Pew Research Center「Google users are less likely to click on links when an AI summary appears in the results」

クリック率が下がった原因を、AIだけに決めつけない

自社ホームページで表示回数は変わらないのにCTRが低下している場合でも、その情報だけではAI Overviewsが原因とは判断できません。検索結果に競合の魅力的なページが登場したのかもしれませんし、検索者の目的が変わった可能性もあります。モバイル検索の割合が増えたことで、サイト全体のCTRが変化しているケースも考えられます。まずは、影響が出ている検索語句とページを特定し、実際の検索結果を確認します。同じ検索語句でAIによる概要が表示されるかも参考情報になりますが、AIの回答や検索結果は利用環境・タイミングによって異なるため、自分の画面に表示されたことだけでは原因の証明にはなりません。

2026年には、Search Consoleに検索の生成AI機能に関する専用パフォーマンスレポートも導入されました。AI OverviewsやAI Modeなどに自社ページが表示された回数や、対象ページなどを確認できます。ただし、この専用レポートでAI概要からのクリックを独立して確認できるわけではありません。「AIへの露出が増えた」「クリックが減った」という2つの事実を確認できても、その因果関係までは別途調べる必要があります。検索流入が減ったからといって、すぐにSEOが失敗した、AIの影響だから仕方がない、と結論づける必要はありません。複数の可能性を比較し、どこまで確認できているのかを明確にすることが大切です。

出典:Google検索セントラル「Search Consoleに検索の生成AIのパフォーマンスレポートを導入」

4. AI検索からも見つけてもらうために確認したいこと

検索結果への露出や訪問状況を調べた結果、AI検索からの発見機会も増やしたいと考える場合は、自社サイトの情報がAIに参照されるための条件を確認することも選択肢になります。ただし、検索からの訪問が少ないという理由だけで、最初にAI向けのクロール設定を変更する必要はありません。通常のGoogle検索で重要なページがインデックス登録されているか、読者の疑問に答える情報が掲載されているかを先に確認した方がよい場合もあります。

Googleは、AI OverviewsやAI Modeに表示されるために、特別なAI専用ファイルや構造化データを追加する必要はないと公式資料で案内しています。まずは通常のGoogle検索で適切にインデックス登録され、重要な情報が読み取れることが基本です。会社の情報が明確に掲載されているか、サービス内容を理解できるか、ページ間のリンクが適切かといった基本的なSEOの確認は、AI検索への対応でも重要です。ただし、Google検索のAI機能と、GeminiやChatGPTなどのAIアシスタントでは、自社情報が参照される仕組みや確認すべき設定が異なります。どのサービスで発見されることを期待するのかを区別して考える必要があります。

AIの学習拒否と、回答時の参照拒否は同じではない

AIがWebサイトの情報を利用する目的には、大きく分けてモデルの学習と、質問に回答する際の情報参照があります。両者は異なる用途ですが、提供企業によって制御方法が異なります。例えばGoogleの「Google-Extended」は、Geminiモデルの学習利用と、Geminiアプリなどが回答を作る際にWebサイトの情報を参照する「グラウンディング」の両方に関係しています。そのため、Google-Extendedで利用を拒否すると、Geminiアプリが自社サイトの情報を参照する機会にも影響します。一方、Googleの通常検索への掲載や検索順位を直接制御する仕組みではありません。Google検索のAI OverviewsやAI Modeについても、別の制御として考える必要があります。

この違いを理解せずにAI学習を一律に拒否すると、意図せずAIアシスタントからの発見機会を制限する可能性があります。だからといって、集客のために必ず学習を許可すべきというわけでもありません。自社のコンテンツをどのように利用してほしいのか、社内の方針や権利上の条件も踏まえて判断する必要があります。

さらに2026年10月30日、Google、OpenAI、Microsoftは、AI学習への利用意向を複数企業へ共通の方法で伝える仕組みへの対応方針を発表しました。これはIETFのAIPREFという標準化の取り組みに基づくものですが、2026年11月時点で各社の実装が一斉に完了しているわけではありません。Googleは、今後の共通シグナルによる学習拒否を、Google-Extendedが明示されていない場合に、その拒否として扱う予定です。一方、Microsoftは学習と回答時の情報参照を個別に選択する仕組みを発表しており、2027年2月から対応を開始する予定です。OpenAIも共通シグナルへの対応方針を発表していますが、既存のクローラー向け制御は引き続き利用できると説明しています。各社の発表内容は、Google、Microsoft、OpenAIの公式資料で確認できます。

これらは今後のWebサイト運営に関わる重要な変更ですが、新しい仕組みが発表されたからといって、すべてのサイトが直ちに設定を変更する必要があるわけではありません。まず自社サイトの現在の設定と、情報をどのように利用してほしいかという方針を把握し、変更の必要性と影響を確認してから対応しましょう。AIから自社サイトが参照されるための技術的な前提については、関連記事「AIに自社サイトが読まれない。原因を追ったら、SEOの土台にたどり着いた」でも紹介しています。

AIに紹介されることと、問い合わせが増えることは別の成果

AI検索に自社サイトが引用されたとしても、それだけで問い合わせが増えるとは限りません。例えば「ホームページの保守とは何か」という疑問に対して、自社記事がAIの回答に引用されたとしても、その検索者がホームページの運用を外注したいとは限らないからです。一方、サービスの比較方法や依頼先の選び方について、自社の実務知見を参照してもらえれば、検討段階のユーザーに認知される機会につながる可能性があります。

これからのコンテンツ制作では、AIに引用されやすいかという観点だけでなく、誰のどのような疑問に答える情報なのか、その先にどのような判断があるのかを考えることが重要になるでしょう。また、AIによる回答の中で自社の情報が紹介されても、サイトへのクリックが発生しない場合があります。AI検索での露出、実際の訪問、問い合わせなどの事業成果は、それぞれ分けて評価する必要があります。

GA4ではChatGPTなどのAIアシスタントから識別できた訪問を確認できますが、Google検索のAI OverviewsやAI Modeからの流入はOrganic Searchに含まれます。そのため、GA4のAI Assistantチャネルだけを見て、AI検索全体の貢献を評価することはできません。Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートなども併用し、把握できる指標と把握できない部分を分けて考える必要があります。

5. アクセスがあるのに問い合わせが来ない場合

ホームページへの訪問を獲得できていても、問い合わせにつながらないことがあります。この場合、さらにSEO記事を増やすことが最初の改善策とは限りません。訪問者が何を求めていたのか、ホームページにその答えがあるのか、問い合わせまでの導線に問題がないかを確認する必要があります。

集まっている人は、本当に見込み顧客なのか

例えばWeb制作会社のホームページに、「HTMLとは」「WordPressの使い方」といった検索から多くのユーザーが訪れているとします。それ自体は悪いことではありません。しかし、訪問している人の多くが学習目的であれば、Web制作を依頼したい人と必ずしも一致しません。検索流入が増えても問い合わせが増えないときは、アクセス数だけでなく、どの検索語句から、どのページに訪問が発生しているかを確認してみましょう。技術的な情報を提供する記事であれば、その目的が認知獲得なのか、具体的なサービスの検討につなげることなのかも整理したいところです。すべての記事に問い合わせを求める必要はありません。まず知識を得たい人に対して、強く相談を促しても効果的とは限らないからです。

検索語句と訪問ページの関係を考える際には、Search ConsoleとGA4の指標を混同しないよう注意が必要です。Search Consoleのクリック数とGA4のセッション数は定義や計測条件が異なるため、数字が一致しないこと自体を異常とは判断できません。両方のデータを使って、検索での発見から訪問後の行動までを段階的に確認していきます。

検討に必要な情報と、問い合わせまでの導線を確認する

サービスページまで訪れているのに問い合わせが少ない場合は、情報の不足が判断を妨げている可能性があります。何を依頼できるのか、どのような会社に向いているのか、費用は何によって変わるのか、相談から実施までどのように進むのか。こうした情報が不足していると、訪問者は問い合わせる前に判断できず、別のサイトで情報を探すかもしれません。実績や事例がある場合も、成果の数字だけを掲載するより、どのような課題に対して、なぜその方法を選んだのかを説明する方が、読者にとって判断材料になることがあります。ただし、実績を掲載する際は、特定の成果を保証するような表現を避け、対象期間や条件、確認できた範囲を明確にする必要があります。

訪問者の立場で考えると、問い合わせには一定の心理的な負担があります。相談したらすぐに契約を求められるのではないか、費用がわからないまま話が進むのではないか、まだ相談する段階ではないのではないか。こうした不安を抱える人に対して、サービスの対象範囲や相談の流れ、検討に必要な情報をあらかじめ示しておくことも改善方法の一つです。

一方、サービス内容に関心を持ってもらえていても、問い合わせ方法がわかりにくい、フォームの入力項目が多い、スマートフォンで操作しにくいといった理由で行動が完了しない場合もあります。こうした問題を確認するには、サービスページから問い合わせページへの移動、フォームの入力開始、送信完了といった行動を段階ごとに調べる方法が考えられます。

GA4では、問い合わせ完了など事業にとって重要な行動を「キーイベント」として設定できます。キーイベントを設定していれば、どの流入経路から重要な行動につながっているかを確認する材料になります。ただし、フォームの入力開始や送信完了などは、事前のイベント設定が必要な場合があります。計測できていない行動を、実際には発生していなかったものとして扱わないよう注意しましょう。問い合わせまでの行動を段階的に確認する考え方については、関連記事「問い合わせ数だけ見ても、Webサイトのどこが悪いかは分からない」でも詳しく説明しています。

6. 自社のSEOデータから考える、改善の優先順位

ホームページの集客には、検索結果への表示、クリック、訪問後の検討、問い合わせという複数の段階がありますが、実際の運用では複数の問題が同時に起きている場合もあります。また、数字に変化があっても、その理由がすぐにわかるとは限りません。そこで、私自身が運営するmarkeTransのWebサイトで最近確認できた変化を紹介します。成功事例としてではなく、実際のデータから何を判断でき、何がまだわからないのかを考えるための実例です。

検索結果への露出が増えた。それでSEOの成果が出たと言えるのか?

markeTransでは2026年9〜10月にかけて、自社サイトの構成の見直しや知見記事の追加などを進めてきました。こうした取り組みを行うなかでSearch Consoleを確認すると、検索結果への露出に変化が生まれていました。2026年9月7日〜10月4日の28日間と、10月5日〜11月1日の28日間を比較した結果が、次の表です。

指標前の28日間直近28日間
Google検索での表示回数1,648回6,070回
Google検索からのクリック数28回79回
クリック率(CTR)1.70%1.30%
平均掲載順位15.95位13.19位
GA4の自然検索セッション数7488
GA4の自然検索経由キーイベント数22

※対象サイト:markeTrans(marketrans.jp)。Search ConsoleはWeb検索の確定データ、GA4は自然検索チャネルのデータを使用。Search Consoleは米国太平洋時間、GA4は日本時間を基準としており、指標の定義と集計条件も異なります。GA4の自然検索にはGoogle以外の検索エンジンからの訪問も含まれるため、両者は同一の集計対象ではありません。

表示回数は約3.7倍、クリック数も約2.8倍に増加しています。平均掲載順位も数値上は改善していますが、これは検索語句などの構成によっても変化するため、個々のページの順位が一律に上がったことを意味しません。一方、CTRは1.70%から1.30%に低下しており、GA4の自然検索セッションは74から88への増加にとどまりました。検索結果への露出が増えたことは確認できますが、訪問や事業成果まで同じ割合で増えているわけではありません。

GA4で自然検索経由のキーイベント数を確認すると、両期間とも2件でした。ただし、これは問い合わせが2件発生したという意味ではありません。markeTransでは、フォーム送信完了とThanksページの表示をそれぞれ計測しています。片方の計測が正しく行われなかった場合に備え、同じ問い合わせ完了を異なる地点から把握できるようにするためです。実際の集計でも、両期間とも CV_問い合わせ完了 が1件、generate_lead が1件記録されていました。つまり、表のキーイベント数「2」は、この2種類のイベントを合計した値です。同じ問い合わせに対して双方が記録される設計のため、合計をそのまま問い合わせ件数として扱うと、成果を過大に評価する可能性があります。実際の問い合わせ件数を確定するには、イベントの対応関係や問い合わせ記録との照合が必要です。アクセス解析の数字は、何をどのように計測しているかを理解してから評価する必要があります。

今回の結果を「SEO対策が成功した」と結論づけるのは、まだ早いと考えています。検索で見つけてもらう機会が増えていることは確認できましたが、その変化が問い合わせや売上などの事業成果につながったかどうかは、今回の数値だけでは判断できないからです。また、この期間にはサイト構成の変更や記事追加など、複数の取り組みがありました。期間によって検索結果に表示される旧URLと新URLの状況にも違いがありましたが、その違いが検索露出の増加を引き起こしたとは判断できません。個々の施策が検索露出の増加にどの程度寄与したのかも特定できていないため、今回の結果はSEO施策の効果を証明したものではなく、複数の変化が重なった期間に観測されたデータとして扱っています。

検索結果への露出と、クリックされる割合は分けて考える

ページ別の数値を見ると、記事によって検索結果への表示回数とクリック数に違いがあります。例えば「Reason to Believe(RTB)」を解説した記事は、直近28日間で2,628回表示され、6クリックが発生していました。一方、「ChatGPTとWordPressの連携」に関する記事は、表示回数254回に対して15クリックでした。ただし、その違いだけで記事の品質や検索意図との一致度を評価することはできません。検索語句の意味が複数ある場合や、検索結果で疑問が解決している場合、他の検索結果と比較されている場合など、さまざまな可能性が考えられます。AI Overviewsによるゼロクリック検索も確認したい要因の一つですが、今回のデータからAI OverviewsがCTR低下の原因だったとは判断できません。まずは表示回数の多い検索語句を確認し、ユーザーがどのような情報を探しているのか、検索結果で何が表示されているのかを調べる必要があります。

直近1か月の変化だけでSEOの成否を決めない

今回の結果を考えるうえで、もう一つ意識しているのが評価する期間です。SEOは、コンテンツの追加やサイト構造の変更を行ったからといって、すぐに検索結果へ反映され、安定した流入や問い合わせにつながるとは限りません。検索エンジンによるクロールやインデックス登録、検索順位の変化、実際の訪問、そして事業成果に至るまでには、それぞれ時間がかかる場合があります。もちろん、短期間で検索露出が変化するケースもありますが、直近1か月程度のデータで問い合わせや売上への影響まで判断しようとすると、施策の評価を誤る可能性があります。今回のmarkeTransのデータも、サイトの改善に取り組んでいる期間の一部を切り取ったものです。改善の開始から1か月後にすべての効果を測定した結果ではありません。

一方、成果を急がないことと、途中経過を確認しなくてよいことは別です。検索結果への表示回数が増えているなら、これまで表示されていなかった検索語句で露出し始めた可能性があります。クリック数が増えていれば、どのページが訪問を獲得しているのかを確認できます。逆に、表示回数は増えているのにクリック数が伸び悩んでいるなら、検索意図や検索結果の構成を調べる理由になります。私が今回のデータから判断できるのは、検索で見つけてもらう機会が増えているというところまでです。この傾向が今後も続くのか、訪問した人がサービスに関心を持っているのか、問い合わせなどの行動につながるのかは、引き続き確認する必要があります。施策の成否を急いで決めるのではなく、次に何を調べるべきかを考える材料としてデータを使いたいと思っています。

今回の結果を受けて、何を優先して調べるか

今回の結果を踏まえると、まず優先したいのは、意図的に重複計測しているキーイベントと、実際の問い合わせ記録との整合を確認することです。2種類のイベントを計測している目的と、両方がキーイベントとして集計される仕組みは把握しています。しかし、問い合わせを事業成果として評価するには、同じ行動を二重に数えていないかを考慮し、実際に受け付けた問い合わせと対応させる必要があります。

次に、Search Consoleで表示回数やクリック数が増えている検索語句とページを詳しく調べます。例えば、用語の意味を調べる検索からの露出が増えているのか、それともWeb運用の外注やアクセス解析の支援を検討する検索からの露出が増えているのかでは、事業上の意味が異なります。前者であれば認知を獲得する記事としての役割を考え、後者であればサービスの検討に必要な情報が十分に提供できているかを確認したいところです。

さらに、GA4で自然検索から訪問されたページを確認し、サービスページへの移動や問い合わせなどの行動につながっているかを調べます。ただし、こうした行動が適切に計測されていなければ、先に計測環境を整える必要があります。検索結果への露出は増えていても、サービスの検討につながる訪問が少ないなら、検索意図に合った記事の追加や関連記事からの導線改善が候補になります。一方、サービスページまで訪問されているのに問い合わせが少ない場合は、サービス内容や相談導線の改善を優先する理由が生まれます。

これは今後の確認方針であり、これらの分析や改善をすべて実施し、効果を確認できたという意味ではありません。現時点では、検索露出の拡大が確認できた一方で、事業成果へのつながりを判断するための情報が不足しています。そのため、新しいSEO施策を次々に追加する前に、まず訪問者の目的と、その後の行動を確認することを優先したいと考えています。同じ検索データを見ても、記事の目的や事業で重視する成果によって次の判断は変わります。数字の良し悪しだけで施策を決めるのではなく、何を成果として評価したいのかを明確にしたうえで、判断に足りない情報を確認することが重要です。

自社の状況に応じて、次の確認事項を決める

こうした考え方を一般的なホームページにも当てはめると、次のように整理できます。

確認できた状況考えられる原因次に確認・実施したいこと
検索結果にほとんど表示されないインデックス、検索需要、内容の不一致URL検査、検索語句の調査、コンテンツの見直し
表示回数も掲載順位も下がっている検索需要、評価、技術的な問題など減少したページ・クエリを特定して原因を調べる
表示回数はあるがクリックが少ないタイトル、検索意図、検索結果の変化、AI概要などCTRと実際の検索結果を確認する
SNSや広告からの訪問が少ない配信、訴求、リンク、ターゲットなど各媒体の表示・クリック実績と訪問計測を照合する
訪問者は多いがサービスページを読まれない訪問目的との不一致、導線の問題流入ページと重要ページへの遷移を確認する
サービスページは読まれるが問い合わせが少ない判断材料の不足、訴求、導線の問題情報の充実、問い合わせボタンやフォームの確認
問い合わせはあるがデータ上はゼロ計測設定や指標定義の問題実際の問い合わせ記録とGA4を照合する

この表は原因を断定するものではなく、調査の出発点です。表示回数が多くても、検索している人が自社の顧客になり得るとは限りません。反対に、アクセスが少なくても、実際の問い合わせにつながる訪問が獲得できている場合もあります。改善の優先順位は、数値の大きさだけでなく、事業にとって重要な課題かどうか、改善の可能性がどの程度あるか、実行に必要な負担はどれくらいかを考えて決めます。例えば、問い合わせフォームに明らかな不具合があるなら、新しい記事を制作するよりも、その不具合を解消する方が優先度は高いでしょう。一方、問い合わせ導線に大きな問題がなく、見込み顧客に検索結果で発見されていないなら、SEOやコンテンツの改善を検討する理由があります。

人手や予算が限られている中小企業では、一度に多くの施策を実行するより、原因を確認し、一つずつ改善と検証を繰り返す方が、結果を振り返りやすくなります。すべてを同時に変更してしまうと、何が変化につながったのかを判断しにくくなるからです。

7. 最初の30分でできるホームページ集客チェック

原因を調べるとき、最初から高度な分析を行う必要はありません。まずは、自社のホームページがどの段階でつまずいていそうかを大まかに確認し、次に調べることを一つ決めるところから始めましょう。

GA4とSearch Consoleが使える場合

GA4とSearch Consoleが使えるなら、問い合わせの実数と、検索・訪問に関する基本的な指標を見比べます。最初からすべての数字を分析しようとせず、まず自社の状況を理解するために必要な項目を確認します。

確認する内容使用するもの・見る場所確認後に考えること
実際の問い合わせ数メール、顧客管理、フォームの記録計測データと大きな違いがないか
流入経路GA4の「トラフィック獲得」どの経路から訪問が発生しているか
検索結果への露出Search Consoleの「検索結果」表示回数やクリック数が増減しているか
変化した検索語句・ページSearch Consoleの「クエリ」「ページ」どの検索語句やページを詳しく調べるか
訪問後の行動GA4のページ・ランディングページ関連レポートなど重要なページが閲覧され、必要な行動につながっているか

例えば、GA4でOrganic Searchからの訪問が減っていることがわかった場合は、Search Consoleで検索結果への表示回数やクリック数が減っていないかを確認します。反対に、検索からの訪問が維持されているのに問い合わせが減っている場合は、重要ページの閲覧や問い合わせまでの導線を優先して調べます。

画面上に目的のレポートが見当たらない場合、GA4のレポート構成が変更されていたり、閲覧権限によって表示内容が異なっていたりする可能性があります。また、問い合わせフォームの入力開始や送信完了といった行動は、計測設定をしていなければ確認できない場合があります。表示されない項目を無理に探し続けるのではなく、まず取得できるデータでどこまで判断できるかを整理しましょう。30分程度の初回確認で、原因まで特定できるとは限りません。数字の変化を確認し、次に調査するページや指標を絞り込めれば、最初の一歩として十分です。

GA4やSearch Consoleを導入していない場合

アクセス解析ツールが導入されていなくても、今ある情報から確認を始めることはできます。問い合わせメールや電話の記録から、直近でどれくらい反響があったかを把握できますし、問い合わせ時に「何を見て当社を知りましたか」と確認しているなら、その記録も参考になります。Web広告やSNSを運用している場合は、それぞれの管理画面から表示回数やクリック数を確認できることもあります。

こうした情報だけでは、ホームページのすべての訪問や行動を把握することはできません。それでも、実際の問い合わせが減っているのか、特定の集客施策からの反応が少ないのかといった問題を整理する材料にはなります。そのうえで継続的にホームページを改善するなら、GA4やSearch Consoleの導入を検討しましょう。どちらも基本的な利用は無料ですが、設定や運用には一定の作業が必要です。また、ツールを導入しても、過去の訪問行動を後からすべて復元できるわけではありません。最初から分析環境を完成させる必要はなく、まずは既存の情報を確認し、今後の判断に必要なデータを取得できる状態を少しずつ整えていくことが大切です。

8. ホームページ集客でよくある疑問

SEO記事を増やせば、集客は改善しますか?

検索需要があり、現在のサイトでは十分に回答できていないテーマがあるなら、新しい記事の追加は有力な選択肢です。ただし、既存記事に問題がある場合や、集客できているユーザーの目的と事業が合っていない場合は、記事数を増やすだけでは改善につながらないこともあります。まず既存の記事がどのような検索語句で表示され、どのような役割を果たしているか確認しましょう。

SEOの効果はどのくらいの期間で判断すればよいですか?

変化が生まれるまでの期間は、サイトの状態、競合状況、施策内容などによって異なります。1か月程度で最終的な事業成果まで判断するのは早い場合がありますが、インデックス登録の不具合や計測エラーなど、すぐに対処すべき問題が見つかった場合は評価期間を待つ必要はありません。短期的には検索露出などの変化を確認しながら、中長期的には訪問後の行動や事業成果もあわせて評価しましょう。

AI Overviewsが増えたら、SEO対策は意味がなくなりますか?

そうとは言えません。Google検索のAI機能でも、インデックス登録、内部リンク、内容のわかりやすさなど、基本的なSEOは重要です。ただし、検索順位の向上がそのままクリック数の増加につながるとは限らないため、検索露出、実際の訪問、問い合わせなどを区別して成果を評価する必要があります。

Web広告やSNSを始めた方が早いのでしょうか?

検索需要が少ない商品や、まだ認知されていないサービスでは、Web広告やSNSが有効な場合があります。ただし、集客経路を増やす前に、訪問者が必要な情報を得られるホームページになっているかも確認したいところです。広告、SNS、SEOにはそれぞれ得意な役割があるため、顧客がどのように商品やサービスを知り、比較し、選ぶのかに合わせて考えましょう。

まとめ|集客できない原因を見つけてから、改善策を選ぶ

ホームページで集客できないとき、SEO対策や広告運用、SNSの強化など、できることは数多くあります。AI OverviewsやAI検索の普及によって、検索結果に表示されても訪問につながらないケースを考慮する必要も出てきました。しかし、こうした変化への対応を急ぐ前に、自社のホームページがどの段階でつまずいているのかを確認しておきたいところです。

検索結果に表示されない問題と、クリックされない問題、問い合わせにつながらない問題では、選ぶべき改善策が異なります。今回紹介したmarkeTransの実例でも、検索結果への露出やクリック数には変化が見られましたが、その変化をSEO施策の成功と結論づけるには、まだ確認すべきことが残っています。数字が改善したから成功、問い合わせが増えなかったから失敗と判断するのではなく、何が変わり、何がまだわからないのかを整理することが、次の施策を考える材料になります。

ホームページの集客改善は、施策の数を増やすことからではなく、今の状況を理解し、次に何を確かめるか決めるところから始められます。自社で確認しても原因を絞り込めない場合や、複数の課題が重なって優先順位を決めにくい場合は、外部の専門家と現状を整理することも選択肢の一つです。